ITTOは日本の民間企業に対して国際熱帯木材貿易について講演
2019/08/23
ディタレ博士が日本林業協会主催の世界の熱帯木材貿易の動向に関するセミナーにて発表。写真撮影：日本林業協会
2019年8月、ITTOのゲアハート・ディタレ事務局長は日本林業協会主催の終日セミナーにて世界の熱帯木材貿易の動向について発表しました。ディタレ博士は木材および森林製品に対する需要の見通し、森林製品利用の増加が気候変動緩和にもたらす代替効果、造林や再造林への資金投入を増やす必要性について述べました。
ディタレ博士はITTOが最近立ち上げた「合法かつ持続可能なサプライチェーン」イニシアティブを紹介し、2019年10月に上海（中国）でITTOが共同開催する「国際フォーラム：グローバル・グリーンサプライチェーンを共に目指して」を告知しました。また、世界の熱帯木材貿易においては中国が果たす役割が大きくなっている点にも触れました。
このセミナーには次のような民間企業から30名以上が参加しました：大建工業、石巻合板工業、日本造林協会、日本森林技術協会、日本建材工事、全国天然木化粧合単板工業協同組合連合会、JKホールディングス、日本合板検査会、全日本木材市場連盟、全国木材チップ工業連合会、キーテック、ノダ、双日、SMB建材、住友林業、他。
参加企業はディタレ博士の分析を評価し、熱帯木材と木材製品の国際貿易でITTOが果たす合法性と持続可能性の基準の比較可能性と調和を確保する役割に関心を示しました。
このセミナーには次のような民間企業から30名以上が参加しました：大建工業、石巻合板工業、日本造林協会、日本森林技術協会、日本建材工事、全国天然木化粧合単板工業協同組合連合会、JKホールディングス、日本合板検査会、全日本木材市場連盟、全国木材チップ工業連合会、キーテック、ノダ、双日、SMB建材、住友林業、他。
参加企業はディタレ博士の分析を評価し、熱帯木材と木材製品の国際貿易でITTOが果たす合法性と持続可能性の基準の比較可能性と調和を確保する役割に関心を示しました。